脊柱管狭窄症の5つの治療方法とは?
脊柱管狭窄症は、酷くなると歩くこともままならない痛みを感じるほどの恐ろしい病気です。
できるだけ軽い症状のうちに適切な治療を行うことが大切なので、どのような治療法があるのかを理解しておきましょう。
狭窄症の治療方法その1:薬物療法
病院に行くと、まず初めに薬物療法が選択されることが多いです。
薬では症状を改善させる対処療法を目的としており、狭窄の原因を取り除くといった根本的な治療というわけではありません。
しかし、痛みやしびれを緩和させることで
日常生活の質を向上させることもでき、
患者によってはそれだけでも十分な効果を
感じられることもあります。
主に処方されるのは非ステロイド系の鎮痛剤で、痛みの原因となる物質を生成するのを抑えることで効果を発揮します。服用するタイプや塗り薬タイプ、貼り付けるタイプなど様々な種類があります。この他、神経の圧迫を解消して症状を緩和するために、血管を拡張して血行を良くする循環障害改善薬も処方されます。
薬ではありませんが、ダメージを受けた神経組織を回復させる効果があるビタミンを処方されることもあります。さらに、症状が酷くて気分が落ち込んだりうつ症状も併発している患者に対しては、抗うつやこう不安薬などを出してもらうこともできます。
これらの薬はあくまでも対処療法なので、症状が変わらず悪化する場合は別の方法へ切り替える必要があります。
狭窄症の治療方法その2:理学療法
次によく採用されるのが、理学療法です。
これは温熱や電気などを取り入れて症状が出ている部分を温め、血行を良くして症状を改善させる効果があります。
温め以外にも、患部を引っ張って骨や腰椎頚椎などを調整する方法もあります。こういった対処によって身体の機能や能力を改善させ、結果的に自然治癒力
を高めて症状の緩和を目指すことになります。
1回で効果が出るものではないので、何ヶ月も継続して医療機関に通って施術を受ける必要があります。また、理学療法のみでは効果が出にくいこともあり、同時に自宅でストレッチなどを併せて行うことで効果を高めることができます。
何ヶ月も治療に通うので費用を心配する人もいるでしょうが、基本的には保険適用が可能なため、1回あたり1000円から2000円もあれば十分に足りるでしょう。
狭窄症の治療方法その3:ブロック注射
また、症状が酷い場合は神経ブロック注射という治療が行われることもあります。
症状が出ている部分の神経に直接麻酔を注射することで痛みを感じる神経を邪魔し、症状を緩和させることができます。この注射を行うと、痛みのために緊張して固まっていた筋肉をほぐす効果もあります。
筋肉が緊張すると血行が滞ってしまい、より痛みや
コリを悪化させてしまう悪循環に陥りがちです。
この注射によって痛みを感じなくなると、筋肉の緊張も取ることができるので一石二鳥です。さらに血管拡張効果もあるため、打った直後から血流の改善が期待できます。
血流が滞ると、その部分に乳酸や老廃物が貯まってしまい、細胞や組織の自己治癒力を阻害してしまいます。注射によって血流がスムーズになれば、こういった老廃物を押し流し、かつ新鮮な酸素や栄養などを十分に運ぶことができます。すると患部の自己治癒力も徐々に回復し、症状を自力で改善させることができるようになります。
ブロック注射は、硬膜外や神経根などいくつかのポイントに行うことになります。どこに注射するかは担当の医師がしっかり診察を行ってから判断するので、自分で位置を指定することはできません。
また、この注射は注射する位置や患者の症状などによって、一時的にしびれや筋肉の緩みなどの症状がみられることもあります。このため、注射を打ってから最低でも30分間は動かず、そのまま静かに座っているようにしましょう。注意するのは30分だけで十分なので、わざわざ入院する必要はありません。
念のため、注射をした日は激しいスポーツや長時間のお風呂、アルコールの摂取は控えた阿呆が良いでしょう。これもあくまで対処療法になるので、1回注射したからといって長期間症状が緩和されるものではありません。
継続的に注射していけば徐々に効果が高く長く続くようになっていきますが、1回の注射につき約2,000円から4,000円ほどの費用がかかるので、お財布事情とも相談して決めるようにしましょう。
狭窄症の治療方法その4:手術
どんな対処療法を試しても効果が薄かった場合や症状が重い場合は、手術を行うこともあります。
神経を圧迫している骨を狭い範囲で削る開窓術や、圧迫されている部分が広い場合に行われる椎弓切除術、これらの術式を行った後に背骨を固定して効果を高めるために行われる
脊椎固定術などがあります。
症状の重さや術式によっても異なりますが、費用は6万円から
40万円ほどかかります。負担の少ない内視鏡手術であれば翌日には歩くことができ、他の手術でも2週間ほどあれば仕事にも復帰できるでしょう。手術にはリスクもあるので、安易に受けるのではなく最終手段だと理解しておきましょう。
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